ここでは、給与明細書に利用する一般的な控除項目についてご説明いたします。
紹介する控除項目は、初期登録(システム項目)されている項目です。
給与明細レイアウト画面で、レイアウトに給与項目を設定して利用します。
- 勤怠と支給額についての説明は「給与明細書作成画面の詳しい説明(勤怠と支給項目)」で記載しております。
- システム項目の一覧と説明は「システム項目についての説明」で記載しております。
給与明細書作成画面です。
下にスクロールすると控除額、対象額が表示されています。
| ① |
給与明細レイアウトに設定した控除項目に、控除額が自動入力されます。
健康保険/厚生年金/雇用保険/源泉所得税は、②の数字と、保険料率の設定を元に計算されます。 ・マスタ設定[給与/賞与] > 社会保険/労働保険料率 |
| ② |
①の社会保険/雇用保険/所得税の計算対象となる額(対象の支給項目の合計)が表示されます。 対象とするかどうかは、給与項目(支給項目)ごとに設定できます。 ・マスタ設定[給与/賞与] > 給与項目 |
健康保険/厚生年金 の額について
従業員>社会保険タブで加入の設定をしている場合、
社会保険/労働保険料率画面で設定された料率から自動入力されます。
※介護保険の対象者は介護保険対象区分を「対象」に設定します。
※厚生年金基金に加入している場合、明細レイアウトには、システム項目「厚生年金」ではなく「厚生年金基金」を設定してください。
初めて給与計算をされる場合、従業員画面>給与情報タブで【報酬月額】の入力が必要です。
初回登録以降の変更については、算定基礎届を登録することで、算定後の報酬月額が自動で反映します。(この場合、ご自身で報酬月額変更の必要はございません)
・登録方法や反映するタイミングについては「【定時決定】健康保険・厚生年金保険被保険者標準報酬月額算定基礎届 画面の使い方」をご参照ください。
雇用保険 の額について
従業員>雇用保険タブで加入の設定をしている場合、
雇用保険対象額に、社会保険/労働保険料率画面で指定された事業の種類の料率を乗じた額が自動入力されます。
法改正などで雇用保険料率の変更があった場合、システム上で変更いたします。(ご自身で変更する必要はございません)
源泉所得税 の額について
課税対象額を見て、社会保険/労働保険料率画面で指定された源泉徴収税額の計算方法(税額表または電算機計算の特例)で計算され自動入力されます。
◆課税対象額とは
総支給額から非課税の手当(通勤手当など)と、
社会保険料(健康保険、厚生年金、雇用保険)の合計を差し引いて算出されます。
住民税 の額について
マスタ設定[給与/賞与]>「住民税」画面で設定している場合、自動入力されます。
弁当未払金 の額について
弁当未払金を給与明細レイアウトに設定した場合、
注文した弁当代金が給与から天引きされます。
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退職時に2か月分の控除を行いたい場合
Artemisでは2か月分の控除をシステム項目で行う事ができかねます。
そのため、お客様の任意の金額を控除したい場合には控除項目の給与項目を作成して対応して下さい。
給与項目に関しては「給与項目詳細画面」にて説明しております。
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